アフリカや南アジアから感染症対策の医療従事者6名を研修員として受け入れました

世界では今も多くの国が感染症の脅威に晒されています。昨年93日から18日まで、JICAの委託事業として、結核やポリオといった従来の感染症だけでなくエボラ出血病といった新たな感染症への対策が大きな課題となったいる南アジア、アフリカの国から感染症対策及び施策の実施を担う医療従事者6名への研修を実施しました。

アフガニスタン(2)、インド、コンゴ民主共和国(2)、ナイジェリアからの研修員は東京では厚生労働省や感染症行政関係機関を訪問し、日本の感染症対策の法律や実施体制を学びました。後半は長崎にて実際の感染症対策の現場視察を進め、日本の感染症対策の制度と取組を理解しました。そして、研修の最後には自身の職場における感染症対策の改善に向けた活動計画の立案を行いました。

彼らには、所属組織内において研修成果の発表、活動実施のための予算措置への働きかけ、といった活動が今後期待されます。